日本の若者の自己肯定感は、国際比較において最も低い水準にあります。内閣府の「子ども若者白書」（2014年）によると、「自分自身に満足しているか」の質問に対し、日本は4割強で7カ国中最下位。将来への希望を持っていない若者も約4割にのぼります。この深刻な現状の背景と、教育・企業での対策について解説します。
今、なぜ日本で自己肯定感が求められているのか？
ここ数年で「自己肯定感」という言葉が広く知られるようになりました。
育児や教育の場に関わる人だけでなく、企業で働く人や若い人たちもこの言葉に反応し、社会で生き抜く力や自己実現、プライベートの充実のために、当協会で開催する「自己肯定感」を高める講座を受講される方が増えています。
ではなぜ、今「自己肯定感が求められているのでしょう？」
【内閣府「子ども若者白書」（2014年）国際比較データ】
| 質問項目 | 日本 | 他6カ国平均 |
|---|---|---|
| 自分自身に満足している | 約4割（最下位） | 70〜80% |
| 自分には長所がある | 68.9% | 90%以上（独仏米英） |
| 意欲的に取り組む | 52.2% | 77.7% |
| 将来への希望を持っていない | 約4割 | 約1割 |
出典：内閣府「子ども若者白書」（2014年）日本を含む7カ国（ドイツ・フランス・イギリス・アメリカ・スウェーデン・韓国）13～29歳の若者7,431名対象
2014年に内閣府が実施した、日本を含めた7カ国（ドイツ、フランス、イギリス、アメリカ、スウェーデン、韓国）満13～29歳の若者7431名を対象とした意識調査が「子ども若者白書」で発表されました。今の日本の若者が自分自身をどう捉えているかについて、自己肯定感、意欲、心の状態、社会規範、社会参加、将来像という観点から見ています。
「自己肯定感」の観点では、「自分自身に満足しているか？」の質問に対して、「そう思う」「どちらかと言えばそう思う」と回答した者は、日本以外の６か国は70～80％だったのに対して、日本は４割強で最も低い結果でした。
「自分には長所があるか？」の質問に対しては、７か国の内ドイツ、フランス、アメリカ、イギリスではほぼ90％以上が「自分には長所がある」「どちらかと言えばあると思う」と答えたのに対し、日本は68.9％でした。
自分に誇りをもっているかを聞いた質問では、「優しさ」「まじめ」といった点が高い傾向にあったものの、他の全ての項目で、日本は諸外国の平均を下回り、日本の若者は、諸外国と比べて、自己を肯定的に捉えている者の割合が低く、自分に誇りを持てていないという結果が出ています。
意欲という点については「うまくいくかわからないことにも意欲的に取り組むか？」の質問に対しては、日本以外の他国平均の77.7％が「意欲的に取り組む」と答えたのに対して、日本では52.2％。日本の若者は諸外国と比べて、うまくいくかわからないことに対し、意欲的に取り組むという意識が低く、つまらない、やる気が出ないと感じた者の割合は８割弱。諸外国平均の５割に比べてかなり高くなっています。
自らの将来に対してのイメージでは「将来への希望を持っているか？」の質問に対しては、他国で「希望を持っていない」と答えた者の割合は１割だったのに対して、日本では４割弱にのぼる若者が将来に希望を持っていないと答えました。日本の若者は諸外国と比べて、自分の将来に明るい未来を持っていない、年代が高くなるほどその傾向が顕著となっているのです。
日本の子どもや若者の「自己肯定感」は、年齢が上がるにつれて低くなり、平和で豊かな日本にいながら、多くの不安を抱えながら、自信がなく将来への希望を持てずに、つまらない、やる気が出ないと感じている若者の割合が増えているのです。
職場の満足度を聞いた質問では、日本の若者の職場への満足度は半分にも満たず、各国比較でみても、日本が最も満足度が低く、日本の若者が感じている働くことに関する、現在、または将来への不安は、収入、老後の年金、働く先の人間関係、就職できるか、仕事を続けられるか、社会の景気動向の順で高くなっています。多くの項目で７割前後の若者が不安を感じており、またすべての項目で、諸外国の若者の回答割合を上回っているのです。
近年、様々な調査において、日本の子どもたちの自己肯定感が他国の子どもたちに比べて低いという調査結果が示されている中、2017年6月1日の教育再生実行会議（第二次安倍内閣が設置した総理直属の会議）で、「自己肯定感」を高め、自らの手で未来を切り拓く子どもを育む教育の実現に向けた、学校、家庭、地域の教育力の向上を取りまとめ、子どもたちの自己肯定感を育む取り組みを進めていく必要性を打ち出しました。（第十次提言より）
国は子どもたちの自己肯定感を高めるために、「各学校において主体的・対話的で深い学びを視点とした授業改善などに、係る様々な取り組みを行う中で、自己肯定感を高めていくための取り組みを推進する」（第十次提言より）とともに、「家庭教育支援の充実」、「多世代交流や異年齢交流等の推進」、「様々な体験活動の充実」の取り組みを進めていこうとしています。
職場における自己肯定感：従業員エンゲージメントの危機
この「子ども若者白書」での「職場での満足度」とリンクしているのが、世論調査や人材コンサルティングを手掛ける米ギャラップ社が世界各国の企業を対象に2017年に実施した従業員のエンゲージメント（仕事への熱意度）調査です。その中で日本は「熱意あふれる社員」の割合が６％しかないことが分かりました。米国の32％と比べて、大幅に低く、調査した139カ国中132位と最下位クラスでした。
これらのデータを見て、あなたはどう感じられますか？
仕事に就いたとしても、職場への満足度が低いまま、ギャラップ社のデータからも分かるように、仕事をしていくなかでどんどんやる気を失っていくのではないでしょうか？
このように子どもの自己肯定感を上げることをについての調査はありますが、大人の調査はありません。
「日本の子どもたちの自己肯定感が低い現状」は明らかになりましたが、大人になって急に高まるとは考えられません。とすると、それはそのまま「自己肯定感」を持てずに、自信をなくしてしまっている日本人が浮き彫りになってはこないでしょうか？
日本人の自己肯定感が低い背景
ではなぜ、日本において自己肯定感が低い傾向がある人が増えているのでしょう？
それは日本の文化的、歴史的な背景とともに、教育のシステムや働き方、家庭のあり方や子育てなど、様々な要因が考えられます。
本来なら、戦後目覚ましい経済復興を遂げ、他の国々とともにグローバル化が進み、国際感覚を備えた人たちが増えていくことや、自信をもって仕事に取組む人、自信をもって日本という国を世界の中で表現していいはずなのに、世界諸国に比べて自己肯定感が低いという点は、平和で豊かな日本にいながら、将来への希望が持てず、自分を認め、自己価値を感じられないことから、自信が持てず、他者との関係においても問題をかかえやすく、他者への思いやりが持てず「自己肯定感」の低さが、閉塞感や生きにくさをつくりだし、笑顔のない日本人をつくりだしているように思えてなりません。
自己肯定感を高めるために：教育・企業・家庭の役割
そこから脱却するには、家庭や教育現場、企業においても、一人ひとりの「自己肯定力」の底上げなくして、実現しないことを多くの人が気づき始めていますが、その必要性を理解しながら、それを生かしていくためのスキルやトレーニングがまだまだ社会に浸透していません。
誰もが生きるステージで、一人ひとりが「自己肯定感（セルフエスティーム）」を高め、自己信頼の高い状態を保つために何が必要かを理解し、それができるようになる土壌を整える必要があります。
そこの部分を当協会は、「ラブマイセルフ100万人プロジェクト」の活動を通して、社会に貢献できたらと考えています。
それを教育現場で生かせると、教員のメンタルヘルスの強化とともに、そのまま子ども達の学習意欲や能力を高めるとともに、受け身ではなく自発的で能動的に行動を起こせる子どもたちに成長させていけるのです。
企業では、経済活動を支える社員の能力を高め、社員一人ひとりの人生の質を上げていくことができると、それはそのまま顧客満足にも反映され、企業の持てる力をさらに高めていくことができるのです。それはそのまま人生で多くの時間を過ごす社員の職場での幸福度を高めることに繋がるのです。
あらゆる領域において人生を良好にしていく土台となる「自己肯定感」は、私たち一人ひとりの人生に大きく関わっています。
さらにそれは、自分一人の問題ではないということです。
家庭では親の自己肯定感が子どもに影響を与え、家庭の幸福を左右します。
学校では、教員の方の自己肯定感は、本人はもちろんのこと、生徒たちの自己肯定感に影響を与え、生徒の未来に大きな影響を及ぼします。
企業では、個々の社員の自己肯定感が企業の未来を決定づけ、それぞれの職場でリーダーとなる人の自己肯定感が職場の雰囲気をつくり、働く人たちの幸福度を左右していくのです。
私たち一人ひとりが「自己肯定感（セルフエスティーム）」を育むことは、誰もが本来の自信を取り戻すためのプロジェクトとして、真剣に取り組む課題に思えてなりません。それはそのまま日本の未来を左右し、70億を超える人が住むこの地球の未来にも影響を与えていくからです。
次の項目では、「当協会の自己肯定感を高めるメソッドとは？」をお伝えします。
→ 自己肯定感とは？ 詳しい解説はこちら
→ 自己肯定感を高める5つのステップはこちら
→ 企業研修プログラムの詳細はこちら
→ 教育現場研修の詳細はこちら
よくある質問（FAQ）
Q. 日本人の自己肯定感はなぜ低いのですか？
A. 謙遜を美徳とする文化的背景、減点方式の教育システム、他者との比較を重視する社会構造などが複合的に影響しています。内閣府の国際比較調査では、日本の若者の自己満足度は7カ国中最下位でした。
Q. 子どもの自己肯定感を高めるにはどうすればよいですか？
A. 子どもの存在そのものを認め、ありのまま受け入れることが基盤です。当協会では教育現場向けの研修プログラムを提供しており、教員自身の自己肯定感を高めることから始めています。→ 教育現場研修の詳細はこちら
Q. 企業で社員の自己肯定感を高めるメリットは？
A. 社員の自己肯定感が高まると、心理的安全性の向上、主体的な行動の増加、離職率の低下が期待できます。ギャラップ社の調査で日本の「熱意ある社員」は6%と139カ国中132位であり、自己肯定感の向上がエンゲージメント改善の鍵となります。→ 企業研修プログラムの詳細はこちら
（文責 代表理事工藤紀子）
