なぜ、企業で自己肯定感研修が必要なのか？
この記事の監修者
工藤紀子｜代表理事
一般社団法人日本セルフエスティーム普及協会 代表理事。自己肯定感の研究と実践に32年取り組み、のべ2万8千人以上に研修を実施。著書に『レジリエンスが身につく 自己効力感の教科書』『職場の人間関係は自己肯定感が9割』等。詳しいプロフィール →
「ビジネスマナー研修も、ロジカルシンキング研修も、マネジメント研修もやっている。それでも離職は止まらないし、現場の空気も変わらない」——人事のご担当者から、こうしたご相談をいただくことが増えました。
研修の内容が悪いわけではありません。問題は、その手前にあります。学んだことを使えるかどうかは、「自分はこの職場でやっていけそうだ」「失敗しても大丈夫だ」と思えているかどうかで決まります。この土台が崩れている状態でスキルだけを積み上げても、現場では使われないのです。
本記事では、企業が自己肯定感（セルフエスティーム）研修を必要とする理由を、公的な統計と、一般社団法人日本セルフエスティーム普及協会（JISE）の企業研修の実践をもとに整理します。
数字が示している「土台」の問題
まず、現在の職場で何が起きているのかを、公的な調査から確認します。
大卒の3人に1人が3年以内に辞めている
厚生労働省の調査によると、令和4年3月に卒業した新規大学卒就職者の就職後3年以内の離職率は33.8%でした。前年度より1.1ポイント低下しましたが、長年「3割前後」で推移しており、構造的な水準が続いています。
採用にかけた費用と時間、受け入れ現場の労力を考えれば、3人に1人が3年以内に去る状態は、どの企業にとっても軽い話ではありません。しかも近年変わってきているのは離職率そのものではなく、辞める理由です。成長している実感がない、上司に相談しづらい、将来が見えない——こうした心理的・キャリア的な理由が目立つようになっています。
働く人の約7割が強いストレスを感じている
厚生労働省の令和6年「労働安全衛生調査（実態調査）」では、現在の仕事や職業生活に関して強い不安、悩み、ストレスとなっていると感じる事柄がある労働者の割合は68.3%でした。約7割です。
一方で、メンタルヘルス対策に取り組んでいる事業所の割合は、労働者50人以上の事業所で94.3%、10〜29人の事業所では55.3%にとどまります。規模が小さくなるほど、取り組みに差が開いています。
ストレスチェックは全事業場の義務になる
令和7年（2025年）5月14日に公布された改正労働安全衛生法により、これまで努力義務だった労働者数50人未満の事業場についても、ストレスチェックの実施が義務化されることが決まりました。施行は2028年（令和10年）4月1日です。
ここで押さえておきたいのは、制度の目的が「実施すること」ではなく「結果を職場環境の改善につなげること」にある点です。数値を測っても、その後に何をするかが決まっていなければ、負担だけが増えます。測ったあとの打ち手として、一人ひとりが自分の状態に気づき、立て直せるようになる教育が必要になります。
なぜ、スキル研修の前に自己肯定感なのか
自己肯定感（セルフエスティーム）とは、能力や成果ではなく、ありのままの自分の存在を肯定的に受け止められる感覚です。「できるから価値がある」ではなく、「できなくても自分には価値がある」という感覚です。
この感覚が足りないと、職場では次のようなことが起こります。
- 失敗を恐れて、挑戦も提案もしなくなる
- 指摘を人格否定として受け取り、過剰に落ち込む
- 自分の価値が脅かされると感じたとき、自己保身に走る
- 他人と比べ続けて消耗する
- 優位さを示すことで不安を隠し、攻撃的な言動になる
いずれも、スキルの不足では説明できない現象です。研修でスキルを渡しても、使う側の土台が揺らいでいれば、現場では使われません。
自己肯定感と自己効力感は別のもの
よく混同されますが、自己肯定感と自己効力感は別の概念です。自己効力感は、スタンフォード大学のアルバート・バンデューラが提唱した「自分ならできる」「きっとうまくいく」と信じられる認知状態を指します。
この2つは順番が大切です。「自分には価値がある」という土台（自己肯定感）があって初めて、「自分ならできる」という見通し（自己効力感）が安定して働きます。土台のないところに「やればできる」と言い続けると、できなかったときに自分を責める材料が増えるだけです。
JISEは、この両輪をセットで扱う研修を提供しています。土台を整えてから行動を促すという順番が、研修を現場での変化につなげる鍵になります。
企業が自己肯定感研修で得られる4つの変化
1．パフォーマンスの向上
自分の価値を認められている人は、指摘を受けても必要な修正だけを受け取れます。失敗を引きずらず、次の行動に移れます。逆に土台が揺らいでいると、指摘のたびに回復のための時間とエネルギーが奪われます。この差が、同じ能力の社員のあいだに大きな成果の違いを生みます。
2．メンタルヘルスと幸福感の改善
自己肯定感は、ストレスへの耐性と直接つながっています。「自分はダメだ」という前提で日々を過ごせば、同じ出来事でも受けるダメージは大きくなります。予防としての教育は、休職や離職という形で表面化する前の段階で効きます。前述のストレスチェック義務化の流れを見ても、測った後の打ち手として位置づけられる領域です。
3．レジリエンス（折れない力）の強化
レジリエンスは、困難から回復する力です。回復できるかどうかは、精神論ではなく「戻ってこられる土台があるか」で決まります。打たれ強さを求める前に、打たれたあとに立ち上がれる足場をつくるという考え方です。
4．コミュニケーションとチームワークの改善
職場の人間関係の多くは、能力の問題ではなく自己肯定感の問題です。代表理事・工藤紀子の著書『職場の人間関係は自己肯定感が9割』（フォレスト出版、2019年）でも、この点を具体的な場面に沿って扱っています。
自分を認められている人は、相手も認められます。心理的安全性のある職場は、制度や仕組みだけでは生まれません。そこにいる一人ひとりが「自分は大丈夫だ」と思えていることが前提になります。
研修を「やって終わり」にしないために
自己肯定感研修で成果が出るかどうかは、設計で決まります。実践のなかで見えてきた要点は3つです。
① 対象を絞る。全社員に一律に実施するより、課題が顕在化している層から始めたほうが変化が見えます。新入社員、若手、管理職、女性リーダー候補、中堅層——それぞれ抱えているものが違います。
② 管理職とセットにする。若手の自己肯定感を高めても、戻る現場の上司の関わり方が変わらなければ元に戻ります。受け手と育てる側の両方に届けることが前提です。
③ 測ったあとの行動を決めておく。エンゲージメント調査やストレスチェックの数値は健康診断です。診断結果だけでは体調は変わりません。結果を受けて何をするかまでを一続きで設計します。
JISEの企業研修について
一般社団法人日本セルフエスティーム普及協会（JISE）は、代表理事・工藤紀子が1994年から30年以上にわたり研究と実践を重ね、日本人の心理特性に合わせて開発した独自メソッド「ラブマイセルフ・メソッド®」をもとに企業研修を提供しています。
- のべ28,000名以上が受講、受講者満足度96%以上
- キリンホールディングス、KDDI、住友化学、ブリヂストン、日本赤十字社など導入実績
- 管理職研修、新入社員研修、女性活躍推進、メンタルヘルス、レジリエンスまで御社の課題に合わせてカスタマイズ
- 対面・オンライン・ハイブリッドに対応
プログラムの詳細は自己肯定感を高める企業研修のページに、実際に導入いただいた企業のご感想はお客様の声・導入事例に掲載しています。研修の現場で何が起きているのかは企業研修には「自己肯定感」が必須になる時代でもご紹介しています。
「どの層から始めるべきか分からない」「まず社内で説明できる材料がほしい」という段階でも構いません。お問い合わせフォームからお気軽にご相談ください。
個人で学びたい方へ → 無料の自己肯定力入門講座（オンライン）
最近の記事
